気温
東京の真夏日日数はどう変わったか — 1900年〜2026年アメダスデータ分析
「夏が長くなった」「昔より暑い日が多い」——これは気象庁が公開する観測データでも明確に裏付けられる事実です。本記事では、東京を中心に「真夏日（30℃以上）」と「猛暑日（35℃以上）」の年間日数が過去120年でどう変化したかを、気象庁データから整理します。
気象庁の定義をおさらい
議論を始める前に、気象庁が使う3つの用語を整理しておきます。
- 夏日: 最高気温25℃以上の日
- 真夏日: 最高気温30℃以上の日
- 猛暑日: 最高気温35℃以上の日（2007年に新設された区分）
本記事では「日中の最高気温が30℃以上=真夏日」「35℃以上=猛暑日」として扱います。
全国の真夏日 — 100年で約6日増加
気象庁の統計（1910〜2019年）によると、全国の真夏日年間日数は100年あたり約6日の増加が報告されています。30年平均で比較すると、変化はより明瞭になります。
真夏日全体の伸びは1.2倍と緩やかですが、より極端な「猛暑日」を見ると様相が一変します。
全国の猛暑日 — 100年で約4倍に
同じ気象庁データで猛暑日（35℃以上）を見ると、変化のスピードは真夏日よりはるかに速いことが分かります。
真夏日が1.2倍にしか増えていないのに対し、猛暑日は約3.9倍。この差が示すのは、気温分布全体が一律にシフトしたのではなく、「極端な高温日が選択的に増えている」という事実です。
東京都心 — 2025年に過去最多記録更新
東京都心（気象庁本庁付近）の猛暑日年間日数は、2025年8月27日に年間23日目に達し、1875年の統計開始以来150年で最も多い記録を更新しました。
東京は都市化（ヒートアイランド現象）の影響も受けているため、地球温暖化単独の影響だけではこの記録更新は説明できません。一般的に東京の気温上昇のうち、半分は地球規模の温暖化、残りの半分は都市化に由来すると推定されています。それでも「150年で最も暑い夏」が直近で起きている事実は重く、避けて通れません。
1980年代を境にした変化
1980年代までは、都市部でも猛暑日は年間で数日に留まることが一般的でした。それが2000年代以降、都市部の多くで猛暑日10日超えが珍しくなくなり、2020年代に入ると20日超えの年も出てきています。
「自分が子どもの頃はこんなに暑くなかった」という感覚は、データ的には正しい認識です。1990年生まれの人にとっての「子どもの頃の真夏」と、現在の真夏は、平均値で見ても明確に違うフェーズに入っています。
熱中症リスクと社会対応
猛暑日の増加に伴って、熱中症による救急搬送数も増加傾向にあります。総務省消防庁の集計でも、猛暑日が多い年には搬送者数が大幅に増えるという相関が確認されています。
個人レベルでの対応として、気象庁・環境省は「熱中症警戒アラート」を発表しており、暑さ指数（WBGT）が33以上になる地域に対して前日17時頃に発表されます。日々の予報チェックと、エアコン使用の躊躇をなくすこと、屋外活動を控えることが基本対応となります。
DATA SOURCE
気象庁「大雨や猛暑日など（極端現象）のこれまでの変化」
気象庁「真夏日などの地点数」
気象庁「大都市における猛暑日日数の長期変化傾向」
まとめ
東京を含む全国で、真夏日は約1.2倍、猛暑日は約4倍に増加しました。特に猛暑日の選択的な増加は、気候変動が「平均気温の底上げ」だけでなく「極端な高温現象の頻度増加」として現れていることを示しています。
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